産婦人科は女性医師が支えているという話を聞いていました。
やりがいだけでは長続きしないと思いますが、例えば、子育て中の医師に短時間勤務制度を組み入れたり、シフト制・交代制を導入したり、ワークシェアを進めて、少しでも働ける人を増やし、長時間勤務を防ぐなどの対策が必要なのだろうと思います。
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9月15日7時57分配信 産経新聞
　深刻な医師不足で、「医療崩壊の象徴」とされてきた産婦人科に明るい兆しが見えてきた。平成２０年度の日本産科婦人科学会（日産婦）の新規会員数が４４７人となり、医療崩壊を加速させたといわれる１６年の臨床研修制度導入前の水準を上回ったのだ。医学生の獲得に向けた日産婦や大学病院による活発なリクルート活動や国の支援策が奏功し、若手医師が産婦人科に戻りつつある。（長島雅子）

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　■１０年以上前から減少

　産婦人科の医師不足は１８年２月、福島県立大野病院で手術を受けた産婦が死亡し、執刀医が逮捕された事件（２０年９月に無罪確定）をきっかけに表面化。勤務医の過酷な労働状況や医療訴訟リスクの高さなど産科医療を取り巻く厳しい環境が明らかになり、若手医師の産科離れが進んだといわれる。

　しかし、実際には事件の１０年以上前から産科を敬遠する医師は増えていた。厚労省の調査では、１８年までの１０年間で医師の総数が約１５％増える一方、産婦人科は６％減と右肩下がり。日産婦の新規会員数も医師免許を取ったばかりの医師に２年間の臨床研修を義務づける制度が導入された１６年度まで減少傾向をたどった。１６、１７年度は新制度導入で研修中の医師の入会が減ったため激減。１８年度から増加に転じ、２０年度にようやく制度導入前の１５年（４１５人）を３２人上回った。

　■やりがい大きい

　８月上旬。長野県松本市のホテルに約３００人の研修医と医学生が全国から集まった。日産婦が主催するサマースクールに参加するためだ。１泊２日の日程で、講師を務めるのは大学病院の教授や中堅・若手医師。参加者は新生児の蘇生（そせい）法や超音波診断の実技に取り組んだ。

　サマースクールは今年で３年目。最初の年に８７人だった参加者は翌年１７４人に増え、今年は約３００人に拡大した。男性研修医（２９）は「参加者が多いので驚いた。命が誕生する瞬間に立ち会えるのは産科だけ。その分やりがいも大きい」と希望を語った。

　若手医師離れに危機感を抱きサマースクールを発案した富山大産科婦人科学の斎藤滋教授は「どうしたら産婦人科の魅力が伝わるかプログラムを真剣に考えた。１年目は手探りだったが、２年目に参加した研修医（１２９人）の７割が産科医になっている。産科医は少しずつ増えている」と話す。

　一方、大学病院も医学生獲得に動き出している。横浜市立大の産婦人科には今年度１５人（関連病院も含む）の若手医師が入った。２年前の３人に比べると大幅な増加だ。

　■都市部に風

　若手医師が戻りつつある背景について、同大産婦人科の宮城悦子准教授は「『少ない、大変、入らない』の悪循環が続く中、医学生に声をかけ、産婦人科の魅力をみんなで懸命に伝えてきた。地方はまだ厳しい状態が続いているが、都市部には風が吹きつつある」と語る。

　国が産科医の待遇改善策に乗り出し、医療現場に安心感を与えたことも影響しているようだ。

　厚労省は今年から出産時のトラブルで新生児が重度の脳性まひになった場合、母親側に総額３千万円を支払う「産科医療保障制度」をスタート。医師に対する分娩（ぶんべん）手当や研修医への手当ての支給も助成している。

　日産婦の吉村泰典理事長（慶応大教授）は「待遇改善の影響は大きい。学会としても女性医師が働きやすい環境整備などさらなる改善に取り組んでいきたい」と話している。